ここで気になるのは「メールアドレスがわからなければメールは出せない」、つまり「どこでメールアドレスを入手したの？」ということです。それはわかりません。

インターネットが普及した現代、さまざまなところでメールアドレスを入力するシーンがあるからです。アンケートだったり会員登録だったり。ネット上でサービスを受けるときはたいていメールアドレスを入力する必要がありますから、誰でも数十回以上はメールアドレスを入力した経験があるはずです。

その中のどれかが名簿業者に漏れたのかもしれません。あるいはどこかで悪意のある人がメールアドレス簿を横流ししたのかもしれません。もしかしたら、ありがちな英字を組み合わせたメールアドレスを大量に生成して、「どれかは誰かに当たるだろう」という数打ちゃ当たる式で、偶然あなたのメールアドレスになったのかもしれません。

大規模な個人情報流出事件はニュースになりますが、そうはならない小さな流出はかなり起きていると思って良いでしょう。そうして作られた膨大なメールアドレスの名簿に我々のメールアドレスがあっても不思議はないわけです。

だからインターネットはこわい、という人もいますが、よく考えてみましょう。昔から、なぜか子供が入学シーズンを迎えると関連する業者からのDMが届いたり、電話で勧誘があったりしたものです。わたしは電話帳に自宅の電話番号を載せたことはありませんが、それでもマンション購入などの勧誘の電話がかかってくることがあります。インターネットがあろうがなかろうがそういうことは起きていたわけです。

迷惑メールはどうあがいても増えたり減ったりしつつ来てしまうものですから（郵便受けに投げ込まれるチラシや広告、DMと同じと思って下さい）、放置して捨ててしまうのが一番ですが、プロバイダーが行っている「迷惑メールブロックサービス」を使うのもよいでしょう（迷惑メールと判断されたメールを自動的にはじいてくれます）。

ただやっかいなのは、大手のサイトからメールアドレスとパスワードが一緒に流出してしまうケースです。それがQ2のケースです。

最近（2014年5〜6月）ニュースになったので、目にしたことがある人もいるでしょう。 いくつかのSNS（mixiやLINEなど）でユーザーアカウントが乗っ取りにあいました。買い物に使われた人もいるようです。

ユーザアカウントの乗っ取りとはどういうことでしょう？多くの会員制サイト（SNSやショッピングなど）は「ユーザーID」と「パスワード」を入れることで、当人であるかどうかを判断しています。ユーザーIDとしてメールアドレスを使うところは少なくありません。そして、ここが重要なのですが「複数のサービスで同じパスワードを使い回している人がとても多い」のです。そうすると、AというSNSで使っているメールアドレスとパスワードが誰かに漏れたら、それをBというショッピングサイトでも使えてしまうということですね。そうして、当人になりすましてログインすることができてしまうのです。怖ろしいのは、それを悪用して「買い物に使われてしまう」ことです。

Q2のメールは実際に届いたメールです。大手のサービスは常にユーザーのアカウントが不正に使われることがないか監視をしています。そこで「いつもと違うパソコンやスマートフォン、場所から×××へのログインがありました」という文面で、不正アクセスの注意を促すメールが運営事務局から届きました。

ログインした心当たりのない場合は、すぐにパスワードを変えるのはいうまでもありません。パスワードを変更するときは、念のため、メールにあるリンクからではなく、Webブラウザを使って直接そのホームページへ行き、正規の方法で変更するのが安全です。

今回の事件では、どこから「メールアドレスとパスワードの組み合わせ」が流出したのかはわかっていませんが、サイトによって違うパスワードを設定したり、定期的にパスワードを変えることで被害を軽減することができます。しかし、サイトによって違うパスワードを用意するのは、めんどうですし、全部覚えるのはまず無理ですよね。

ではどのように管理したらよいのでしょう？

単純ですが「紙にメモをして引き出しにでもしまっておく」のがお勧めです。ただし、オフィスのパソコンなど、複数の人が使うパソコンでやってはいけません。自宅など、見知らぬ人が使う可能性がない場所のパソコンに限った話です。家族を信じることができないのならちょっと話は別ですが、どのサイトにどのパスワードをセットしたかをメモ帳に書いておいて、引き出しにしまっておけば、泥棒がはいってそのメモ帳を盗んでいかない限り、流出しようがありませんから大きな問題にはならないでしょう。アナログとデジタルをうまく使い分けるのが一番なのです。

また、あからさまにパスワードだとわからないようなメモの仕方をすればより安全です。被害にあったときに一番困るのはショッピング系など金銭的なやりとりが発生するサービスですから、そういうサービスだけは他とは別の複雑なパスワードを用意する、という手もあります。